アスベストとは
石綿（せきめん・いしわた）のこと。
繊維質であるため紡績することができる。また、耐久力があり、溶融点が1,300度程度と高く、熱絶縁性が大きく、耐薬品性も大きいなど、安価で優れた性質を持つため、さまざまな用途に使用されてきた。建築素材としても、断熱材、保温材、耐火材として大量に利用された。
しかし、石綿の繊維を肺に吸入すると、肺がんや中皮腫の原因となることがわかり、1975年には吹き付け使用が禁止され、以後、段階的に使用の規制が強化 されて2006年には全面的に輸入・製造・使用等が禁止された（代替品が確立していない特定の部材については例外的に確立までの間は禁止が猶予されてい る）。
建物の解体などの際には、使用されていた石綿が飛散するなどの恐れがあり、それに伴う健康被害を予防するため、作業方法などについて一定の基準が定められている。
不動産投資としていた海軍では脚気による死者はほとんどいなかったが、陸軍の兵士の主食は白米であったため罹患者・約4万人、病死者・数千人だった。陸軍の戦死者は数百人（資料により人数は異なる）であり、脚気による病死のほうが多かった。当時、脚気の原因が解明されておらず、陸軍軍医制度を確立した石黒忠悳や陸軍軍医総監であった森林太郎が脚気の原因は細菌であるという伝染病説に固執していたことなどによる。
日清戦争当時は補給路が確立されておらず、兵站が滞ることがしばしばであった。平壌の戦いでは野津師団長以下が本国では乞食でさえ食わないという黒粟や玄米などで飢えをしのぐ場面が度々であった。
当時の日本陸軍は、まだしっかりした冬季装備と厳寒地における正しい防寒方法を持っておらず、結果として冬季の戦闘で多くの将兵が凍傷にかかり、相当な戦力低下を招いた。日清戦争後、この教訓を基にして防寒具研究と冬季訓練が行われるようになった。そうしたさなかに発生したのが八甲田雪中行軍遭難事件である。
欧米の軍事的脅威を感じた日清両国は欧米からの武器輸入を進めていた。だが、各軍（日本の場合は旧藩）がそれぞれの基準によってバラバラに輸入を行ったために、さまざまな国籍・形式のものが混在してしまい、弾薬の補給やメンテナンス面でも支障をきたしていた。
1880年（明治13年）、日本陸軍の村田経芳が日本で最初の国産小銃の開発に成功する。陸軍はこれを村田銃と命名して全軍の小銃の切り替えを進めた。その後、同銃は改良を進めながら全軍に支給されていった。日清戦争当時、村田銃の最新型が全軍に行き渡っていたわけではなかったが、弾薬や主要部品に関しては新旧の村田銃の間での互換性が成り立っていたため、弾薬などの大量生産が行われて効率的な補給が可能となった。
ワラントとして小銃の混在状態が続いていた清国陸軍では、部品の補給などに手間取ってしまうなどの混乱が生じてしまい、日本軍の攻勢を食い止めるだけの火力を揃えることができなかったのである。
海外では日清戦争の事を第一次中日戦争と呼んでいるが、実際には日本軍と中国軍が戦ったのは歴史的に見れば3度目である。一度目は白村江の戦い、二度目は文禄・慶長の役である（元寇は通常モンゴル帝国扱い）。
日清戦争、日露戦争、第一次世界大戦は、順に1894年、1904年、1914年と、下一桁が4の年に始まっており、また十年毎の戦争のためか死の三十年[要出典]という語呂合わせもある。
当時、南部と北部との経済・社会・政治的な相違が拡大していた。南部では農業中心のプランテーション経済が盛んで特に綿花をヨーロッパに輸出していた。プランテーション経済は黒人労働奴隷により支えられていた。そして、農園所有者が実質的に南部を支配していた。南部の綿花栽培の急速な発展は、英国綿工業の発展に伴って増大した綿花需要に負うもので、英国を中心とした自由貿易圏に属することが南部の利益だったため、南部は自由貿易を望んでいた。
くりっく365では米英戦争(1812~14年)による英国工業製品の途絶でかえって急速な工業化が進展しており、新たな流動的労働力を必要とし奴隷制とは相容れなかった。また、欧州製の工業製品よりも競争力を優位に保つために保護貿易が求められていた。その結果、奴隷制に対する態度と貿易に対する態度の両方で意見を異にしていた北部の自由州（奴隷制を認めないという「自由｣、奴隷州に対する概念的呼び方）と南部の奴隷州の対立が一層激化した。しかもこの対立はアメリカ合衆国が思わぬ方法でその領土を拡張してしまった事からより深刻になってしまう。
それは財政難に陥ったフランス(ナポレオン1世)からルイジアナテリトリーを購入した事とメキシコから「独立」したテキサスとカルフォニアをアメリカ合衆国に加えた事によって[1]今までなんとか上院で保たれていた自由州派(北部)と奴隷州派(南部)の均衡が破られる事となってしまった。
そこで、カリフォルニア州を自由州として、ニューメキシコ、ユタについては州に昇格する際に住民自らが奴隷州か自由州かを決定すること(人民主権)となった。
この協定によって、南部は奴隷州が少数派となること(すなわち上院議員の数が自由州側の方が多くなる)に危機感を抱いた。ちなみに開戦の時点で北部の人口は約2千2百万、南部の人口は約9百万だったとされる。しかも南部のこの人口は約4百万もいた奴隷の人口を含めての数字である。
外為の大統領選挙では奴隷制が争点のひとつになり、奴隷制の拡大に反対していた共和党のエイブラハム・リンカーンが当選した。この時点では、奴隷は個人の私有財産であることもあり、リンカーン自身は奴隷制廃止を宣言していなかったが、南部では不安が広がった[2]。
1860年12月にはサウスカロライナ州が早くも連邦からの脱退を宣言。翌1861年2月までにミシシッピ州、フロリダ州、アラバマ州、ジョージア州、ルイジアナ州、テキサス州も連邦からの脱退を宣言した。2月4日には7州で参加したアメリカ連合国を設立。ジェファーソン・デイヴィスが暫定大統領に指名された(同年11月に行われた選挙で正式に当選している)。
3月4日にリンカーンが大統領に就任すると、4月12日に南軍が連邦のサムター要塞を砲撃して戦端が開かれた(サムター要塞の戦い)。5月までにバージニア州、アーカンソー州、テネシー州、ノースカロライナ州が連合国に合流した。ただし奴隷州でもデラウェア州、ケンタッキー州、メリーランド州、ミズーリ州、それにバージニア州の西部(後にバージニア州から「独立」してウェストバージニア州となる)は合衆国に残った。合衆国に残ったこれらの奴隷州への対応にリンカーン大統領は非常に苦慮する事となる[3]。
4月19日にはリンカーン大統領が南部海岸線の海上封鎖を宣言した。この封鎖は大西洋岸からメキシコ湾岸まで徐々に広がり、南部経済を締め付けていった。経済学者によっては、海上封鎖はアメリカ海軍の勝利であり、戦争そのもに勝利する主要要因となったとしている[4]。
南北戦争が勃発(ぼっぱつ)した時点では北部も南部も戦争の準備は全くできていなかった。合衆国陸軍に所属していた将兵は1万6000人程度であり、武器も米墨戦争時の旧式のものを使用しているだけであった。大半の将兵は合衆国軍に残ったが、士官の内313名が職を辞して南部連合軍に加わってしまった。この中には後に南軍の将軍として有名になるロバート・E・リーやストーンウォール・ジャクソン、ジョセフ・ジョンストン、それにP・G・T・ボーリガードなども加わっており、南北戦争を長引かせるひとつの要因となった[5]。また、合衆国海軍も将兵7,600名と船舶42隻程度しか保有していなかった。しかしそれに対して南部は正規軍と呼べるような兵力は保有しておらず、海軍も存在しなかった。
外為に北部が優位であった点:
開戦の時点で北部には既存の政府組織が存在していたのに対して、南部は一から政府組織を作り上げねばならなかった。
南部と比較して中央集権的な政治体制であったため、連邦政府の意思決定がスムーズであった。南部はそれぞれの所属州の発言力が強かったため、南部連合の方針を決める際にディヴィス大統領は非常に苦慮することとなった。
上記のように北部と南部の間には大きな人口差があり、そのため兵役適齢(当初は18歳から35歳とされていた)とされる男性の人口も大きな差があった。北部のそれは約400万前後だったのに対し、南部の兵役適齢者は100万強だった。南部では後にこの枠が17歳から45歳までに拡大され、最終的に上限は50歳まで引き上げられた。しかしそれでも兵の成り手が足りず、敗戦間際には奴隷から志願者を募ろうという案まで提出された。